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こんにちは、クラーク波多野です。
先日、テレビでコロナに感染したときの家計への影響についてを紹介していました。

実際に感染して療養することになった場合、入院やホテル療養にかかる費用は公費で賄われます。(令和2年9月3日現在)
しかし、その間の収入減少はいかがでしょうか?
法人と同じように個人でも月々の固定費は必ずあります。食費や公共料金、賃貸であれば家賃etc.
会社を休んで収入がストップされてしまったときは、緊急時の蓄えを使うことになるでしょう。入院が長期化した場合は健康保険傷病手当金によりおよそ3分の2のお給料をカバーすることができます。

蓄えが少ない場合はどうされますか?
コロナ対策として収入をカバーできる保障は、公費で賄われる入院費用よりも会社を休んでいる間の所得補償かもしれません。
保険の種類には、損害保険会社の所得補償保険と生命保険会社の就業不能保険があります。
実は医療保険も所得をカバーできます。1日1万円の医療保険に加入されていれば、休業補償1万円の役割をします。
コロナウイルスとは共存しなければならない時代かもしれません。貯蓄が万全ではない方は休業補償をご検討ください。私も医療保険の日額を増やしました!
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